収入・食料・資金繰り

収入と支出の基本#

主な収入は住民税、工場・観光の売上、余剰資源の売却です。支出は生活・行政費、施設の固定費と変動費、輸入、開発や災害対応です。Gはゲーム内の資金単位です。

たとえば人口2,000人なら基礎住民税は20G、生活・行政費は21Gです。実働人数が1,000人相当なら就業住民税が20G加わります。これとは別に産業の売上と施設費用が発生します。人口だけを増やすより、雇用と食料も一緒に育てることが大切です。

労働力と維持費#

基本の労働可能人口は人口の50%です。食料不足や未払いの影響で翌ターンの労働力が減り、避難するターンはさらに5%減ります。「方針」の優先配分に従って、限られた人員を各産業へ割り当てます。

固定費は人手不足や損傷があってもかかります。変動費は実際の稼働に応じます。工場の100Gは売上であり、資材20、固定費8G、変動費最大20Gや、島全体の生活費などを差し引く前の金額です。

観光は、人口と環境による来訪需要、港などの交通容量、観光施設の受入能力に制限されます。島全体の需要を施設同士で分けるので、建てるたびに同じ人数の観光客が追加されるわけではありません。

食料と人口を無理なく増やす#

住民1人は1ターンに食料0.02を消費します。人口2,000人なら40、3,000人なら60です。初期方針の12ターン分の備蓄目標は、人口2,000人では480に相当します。人口が増えると必要量も増えます。

食料不足は幸福度と人口を下げ、次ターンの労働力にも影響します。農場と漁港の生産、自動購入、余剰売却の設定をあわせて確認しましょう。干ばつは農場を弱めますが、漁港はその影響を受けません。

自然増には、食料不足と未払いがなく、幸福度55以上、就業率40%以上、住宅に空きがあることが必要です。就業率は実働人数相当を人口の50%で割った割合です。移住希望が来ても、受け入れ条件と住宅の空きが上限になります。人口100人未満では再出発できるよう就業条件が緩和されますが、住宅・暮らし・財政の条件は残ります。

森林や公園は環境と幸福度を支え、工場や採掘場の操業は環境に負担をかけます。環境と幸福度は少しずつ変化するため、施設を一つ建てただけですぐに最大になるものではありません。

売買・取引容量・保管容量#

価格はイベントで変動します。売買の予約は実行時の価格を使います。補助行動の「売買」で資源、購入・売却、数量を指定できます。手動の売買は指定数量をまとめて実行するため、資金・在庫・取引容量が足りなければ失敗します。自動売買は可能な量まで調整して実行します。

基本の取引容量は1ターン80で、交易港の実効レベル1につき100加わります。購入と売却、食料と資材、手動と自動のすべてで共有します。初期の無傷で稼働中の交易港1つなら合計180です。100を購入したら、そのターンの残りは80になります。

自動購入は食料の備蓄、工場の原料、資材の備蓄や当期の適格な建設に必要な量を目指します。自動売却は備蓄、次の工場原料、次ターンの予約開発に必要な資材などを残して余剰を売ります。同じターンに買った分を、そのまま自動で売り戻すことはありません。

保管容量は食料・資材それぞれ基本2,000で、倉庫の実効レベル1につき800増えます。超過分は一度に消えず、毎ターン、食料は超過分の5%、資材は超過分の1%を失います。

残高があっても、建てられないとき#

通常の開発には、支払いができるだけでなく、未払いがなく、設定した現金・食料・資材の備蓄を守れることも必要です。資材を使わない整地・伐採は、資材備蓄だけが不足していても実行できます。修復・避難・応急対応は、実際に必要な資金と資材があれば備蓄を使って行えます。

運営費を払い切れないと「未払い」が残ります。資金残高をマイナスにして自動借入する仕組みはありません。未払いがあると通常の開発が止まり、次ターンの労働力上限が80%になり、暮らしにも影響します。後の収入で返済しながら運営を立て直します。

「営業収支」は未払いの増減も考慮します。「資金の増減」には建設、資金繰り、災害対応なども含まれるため、両者は一致しないことがあります。残高が減っていないだけで、採算が取れているとは限りません。

1. 「記録」で不足の理由を確認し、「収支」で最低資金・未払い・実働人数を見ます。
2. 急がない開発の予約を後ろに移し、「資金繰り」を予約します。主要行動1回で20Gを得られ、通常の運営も続きます。
3. 原料や人員が足りず利益を出せない施設は、「方針」で休止を検討します。休止中も固定費の20%が必要です。
4. 不要な施設の撤去は、未払い・資金不足・備蓄不足でも実行できます。維持費が減るのは次ターンからです。住宅や食料生産を減らしすぎないようにします。
5. 将来の営業収支と未払いの解消を予測で確かめてから、開発を再開します。